記事冒頭、改定の基本方針等の比較は、個人的にいつもやっていることなので「こんな見方もあるんだなぁ」くらいに見ていただければと思う。
記事の中身だが、資格職の賃金は、資格を持った人材が他業界との流動性が低いため、景気等の影響を受けにくく、業界内の環境変化の影響を受ける。一方、非資格職は、他業界との人材の流動性が高いため、景気等の影響を受けやすい。それゆえ、麻生財務相が言うように（【安倍政権５年】麻生太郎財務相「確実に５年間でデフレ脱却が進んでいる」 - 産経ニュース）、コンビニや飲食店などの賃金がじわじわと上昇してくれば、相対的に賃金を上げていない業種の競争力は低下する。・・・といったことの部分部分を、データで示した（決して、人材確保の様々な好手・奇策が紹介されているわけではない。その点はどうかご理解を）。
ちなみに昨日の最低賃金の可視化（最低賃金の推移から、大都市圏での病院経営課題を考える）も、この記事の一環として分析したものだ。できれば、医療人材確保の地域性を示したかった。イメージとしては、医療人材の地域性については、2年近く前に、MMオフィス工藤氏のCBnews連載で触れていただいたような分析だった。
| 看護師離職率は地域の病院数と正の相関 - CBnewsマネジメント |
しかしながら、非資格職に関するデータは資格職ほど充実していないので難しいのかもしれない。
