 | CT・MRI配置議論はデータ分析を綿密に | 医療経営CBnewsマネジメント |
日本の医療はフリーアクセスであり、診療を受ける医療機関について、基本制約がない。また、クリニックの開業についても許可こそ必要であるが、ベッドがないものについては制約がない。そして、各医療機関がCTやMRI等の高額医療機器を買うことについても、制約はない。
検査などの値段こそ保険診療においては自由に付けられないが、CT等の配置は自由度が高く、地域地域での計画的な配置は難しいのが現状である。
また、診療報酬は個々の医療行為の業務負荷と、医療機関の経営状況を鑑みて決められるため、CTの検査料が著しく赤字になるような点数にならないように配慮されている。
このような背景があるため、CTやMRIなどの高額医療機器は、各医療機関の患者に対する病院の充実度アピールの側面があることは否めず、最新機器を積極的に購入している医療機関もあるくらいである。このような自由な競争環境が、日本の医療の質の高さの源泉であると思う反面、医療費が高くなっている可能性もあるため、今後、どのように高額医療機器を配置していくべきか議論していくことは重要なことだろう。
今回のCBnewsの拙稿では、検討会に出されていた『ある結論』に誘導するための分析データが意図的に示されていたように思えてならなかったため、違う切り口で分析した結果を示しながら、CT等の高額医療機器の配置について、制度・政策で進めていくべき方向性について意見を述べた。詳しくはいつもどおりだが、CBnewsのサイトをお読みいただきたい（後半は有料会員限定です・・・）
今回のボツにしたグラフはこちら。
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| 二次医療圏人口規模と人口10万人あたりCT患者数の関係性 出所： 2014年医療施設調査、住民基本台帳等のデータを基に分析・作成 |
CBnewsの記事では、横軸は同じで、縦軸に別のパラメーターを取った場合に、一定の傾向が見られる分析結果を示している。人口規模に応じて、CTのどのような指標が関係してくるか、想像しながら、記事をお読みいただくと面白いのではないかと思う。今回は、二次医療圏人口や人口密度など、あまり使用しないデータとの分析が多かったため、個人的にはだいぶ分析に時間がかかってしまったのだが、それなりに興味深い分析結果を示せたのではないかと思う。