メディカル・マネジメントの最新号に記事を掲載いただいた。
メディカル・マネジメント 2025年9月15日号 Vol.10
1.データから考える医療経営
急性期を担う中小病院の先行きを不安にさせるデータ数問題
データ数の議論は、本質的な問題に正面から向き合わず(本当に正しく理解していない可能性すらある)、強引な退場ルールを作りかねない(≒地域医療の崩壊につながりかねない)。
以下は文字数の関係?(余計なことを言わないため?)で省略した文章。
メディカル・マネジメントの最新号に記事を掲載いただいた。
メディカル・マネジメント 2025年9月15日号 Vol.10
1.データから考える医療経営
急性期を担う中小病院の先行きを不安にさせるデータ数問題
データ数の議論は、本質的な問題に正面から向き合わず(本当に正しく理解していない可能性すらある)、強引な退場ルールを作りかねない(≒地域医療の崩壊につながりかねない)。
以下は文字数の関係?(余計なことを言わないため?)で省略した文章。
先日、東北地方への所用のついでに岩手県奥州市へ。産直来夢くん に立ち寄った。食堂には水沢出身の大谷翔平のユニフォームが飾られていた。大谷さんは今日もホームランを打っていたようだが、「ホームラン」をテーマに書いた記事がこちら。
2010年度改定 Again!?(前編) - CBnewsマネジメント
直売所で何を買ったか覚えていないが(山形や秋田、岩手、宮城など東北地方の直売所を何箇所も回ったせいで記憶が曖昧)、ここは大盛況だった記憶がある。
本題に戻すと、今回のCBnewsの記事は、2010年度改定を振り返り、外科医不足解消に向けた改定対応を考えたという内容。
ボリュームが増えすぎたので、前半・後半に分けた。次回も、このテーマで続きを述べる予定。
ちなみに来夢くんでは、自分の想像をはるかに超えた祭りが開催されていた。
まだまだ知らない世界がある。今後も、知識を広げ、そして、深めることを意識したい。
先週のJPI主催セミナーでは、この1年くらいに考えてきた内容の総まとめ的な戦略・戦術の話をさせていただいた。不特定多数に読まれる記事などに書くのはふさわしくない内容も交え、いつもとは違った内容で話をできたのでは・・・と思っている。
【セミナー】次期診療報酬改定とその先を見据えた戦略・戦術を考える 09月11日(木) 開催セミナー | 株式会社JPI(日本計画研究所)
また、昨日はCBnewsのセミナーで、連載記事の内容を中心に考察を加え、7月くらいから社内で議論しているアウトカム志向の話をした。参加者は病院関係者が多いと思ったので、クリニック向けのアウトカム志向の内容はほぼカットした。正直、この内容は、まだ成熟度合いが十分でないというか、詰めが甘いというか、考えがまとまりきれていないところも多い。ただ、少子化時代にストラクチャー、特に手厚い人員配置を求めるのは、医療提供者だけでなく保険者にとっても、マイナス面が大きいと考えている。
なお、どちらもアーカイブ配信があるようなので、興味・関心がある方はぜひ。CBnewsのセミナーは私の内容はさておき、他の方の講演が大変勉強になったのでぜひぜひ。
医師の働き方改革が進む中、大病院の外来負担軽減は喫緊の課題です。その鍵となるのが、地域の診療所へ患者を紹介する「逆紹介」の推進です。しかし、その取り組みには大きな壁が存在します。このレポートでは、データに基づき現状を分析し、未来への道筋を探ります。
紹介状のない患者の割合は減少傾向にありますが、多くの大病院、特に大学病院では「再診」で通院を続ける患者の比率が依然として高く、外来機能の分化が進んでいない現状がうかがえます。これが逆紹介推進の大きな背景となっています。
逆紹介の推進方法は病院によって対照的です。ポスターやウェブサイトといった受動的な「静的アクション」と、患者への直接的な説明やカンファレンスといった能動的な「動的アクション」。下のボタンでデータを切り替え、その違いをご覧ください。
なぜ「静的アクション」中心の特定機能病院で逆紹介が進みにくいのでしょうか。その一因は、多くの患者が病院と診療所の連携について十分な説明を受けていないことにあります。治療への不安を抱える患者に対し、ポスターだけでは理解を得るのが困難なのです。
逆紹介の推進は、医師個人の努力だけに依存すべきではありません。患者の理解と安心を第一に考え、病院全体で取り組む「動的」なアプローチへの転換が求められています。
患者一人ひとりと向き合い、不安を解消するための直接的なコミュニケーションを重視。対話を通じて、かかりつけ医との連携のメリットを丁寧に伝えます。
医師事務作業補助者などを積極的に活用し、医師が患者との対話や診療に専念できる環境を整備。チーム医療で逆紹介をサポートします。
連携部門や広報部門が主導し、日頃から地域住民や患者に対して医療連携の重要性を発信。病院全体で理解促進の土壌を育みます。