近年の診療報酬改定の傾向として、入院料や指導料、加算の要件に、別の加算の届出などが入っているケースが目立つように感じている。（ただ、あくまでも感覚的なもので、定量的な基準ではないので、この辺りも検証してみたいが・・・）
そのような観点で考えると、認知症ケア加算を届出していないところは、危機感を持った方がよいのではというのが、今回のCBnewsの記事。
認知症ケア加算が要件化されるなら、どの入院料が対象になるだろうかと考えたときに、まっさきに地ケアが思いついたので、その届出状況を見た。
認知症ケア加算が入院料の要件になる未来 - CBnewsマネジメント
おそらく認知症患者がまったくいない地ケアなど存在しない。地域包括ケアシステムの要として、さまざまな施設と連携し切れ目のない認知症ケアを提供していくためには、認知症ケアの体制面での充実は不可欠だろう。
次回改定では、身体拘束の評価など、認知症ケア加算の見直しはほぼ確実と言われているが、そもそも届出していない施設・算定していない施設では、そのケアの実態が把握しづらい。そういった意味でも、届出を強制にするような方向性は十分ありえるのでは・・・と考えている。
現時点で届出していない施設も、次回改定までは時間が十分ある。ぜひ記事を参考に検討していただければと思う。
