今週掲載いただいたCBnewsの記事。
非効率な診療所CT利用状況から見える未来 - CBnewsマネジメント
現状の1台当りの患者数を見ると、診療所は病院に比べ明らかに少ない。高額な機器が十分利用されていないゆえに、設備投資・維持費用に対する収入が少ないことが想定される。診療報酬点数の決め方を考えるなら、医療経済実態調査などを通じ、診療所のCT・MRIが「収益性が悪い」となれば、その点数が上がることを期待する。ただ、そうはならないだろう。
第8次医療計画や次期地域医療構想、外来機能報告などにより、CT・MRI等の高額医療機器の共同利用を推進するはず。にもかかわらず、診療所の点数を上げることは考えにくい。
それゆえ、診療所が競争力確保を主目的に、CTやMRIを持つのは早晩厳しくなるだろう。これは診療特性によりCT・MRIが必要不可欠なところが持つことを否定するわけではない。（例えば、緊急性が求められる救急領域を担うところや、撮像件数が多い診療領域を担うところなど）
このような将来を見据え、地域で限られた医療資源を有効に活用することに対し、もっと積極的になるべきというのが今回の記事の主旨。
ただ、様々な地域で、高額医療機器の共同利用の業務フローを見ていると、電話・FAXの登場頻度が高い。特にFAX。文書のやりとりをするためFAXが便利、高齢の開業医でもFAXは使えるなど、様々な理由でFAX最強。
あまりのFAXの活躍ぶりに、これは近々デジタル大臣の視察もありえるな、なんてことまで勝手に想像している。
もちろん、下記のようなシステムなどを利用し、ウェブ対応しているところもあるのだが、これはこれで、診療所の登録が進まない、困ったら結局電話が・・・みたいな話も聞く。
地域医療連携サービス C@RNA Connect | 富士フイルム [日本]
国立病院で初となるLINEを活用した予約システムの導入をサポート 九州医療センターLINE公式アカウントで初診・画像検査の予約機能の提供を開始 | LINE Fukuoka Corporation
しかし、病院側が「電話・FAXだけ」というのはそろそろ時代遅れになるだろう。ゆえに冒頭の記事を書いた。お読みいただけると幸いだ。
