マリオカートで遊んで・・・

弊社のプログラム学習用ロボットたち
（左）新しく仲間入りしたマリオカート　（右）Bluetooth接続できるようにしたタミヤのロボット　
（中央）ライントレースできるOzobot

 発売日にマリオカートが到着。どうしても遊びたくて・・・ではなく、プログラミングの勉強目的。

以前、プログラムで動くようにしたタミヤのロボット。すでに心臓部のコンピューターは、別のプログラムのために外してしまっているが、センサー類は超音波センサーしか付けておらず、大した処理ができなかった。カメラを付けて走らせるのは、クラウド上でしか試したことがなかった。

そこで、カメラモジュールを搭載したカート、しかも簡単に操作できそう、ということで、マリオカート！！！　購入！！

決して、遊びたかったわけではない。絶対にない。・・・きっとない。

ただ、Nitendo Switchは会社にないので、家族のを借りた。少し動かしてみた結果、色々参考になったので、これをプログラミングの技術向上などにつなげねば・・・。

看護師の離職対策として「多様性」をテーマに書いていたはずなのに・・・

新しい記事、掲載いただいた。

有効な看護師離職対策はデータから示唆される（下） - CBnewsマネジメント

先日のWAMのレポート（下記参照）でも報告されていたが、人材紹介手数料などが重荷となっているところが少なくない。これは、看護師確保が病院経営を左右することの裏返しでもある。

看護師採用に病院の約8割が人材紹介会社を利用 - CBnewsマネジメント

「病院の人材紹介手数料」に関するアンケート調査-調査結果概要- https://www.wam.go.jp/hp/wp-content/uploads/02_20201005_jinzaisyokaitesuuryo.pdf

WAMの報告にある人材紹介会社経由の看護師はすぐ辞めてしまう課題感は、報告書の数値からも読み取れる。このWAMの数値（看護師の1年以内離職率20.3%）は、看護協会の報告数値（既卒採用者 17.7%）と大差なく、驚きはない。なお看護協会の数値は、紹介会社経由のみでなく、直接採用やハローワーク経由なども含まれる。

看護協会の報告には病床規模ごとの数値が示されている。中小病院ほど離職率は高く、大病院ほど離職率は低い。500床以上では既卒採用者（11.7%）と正規雇用（10.4%）の差異はほぼない。ただし99床以下は、既卒採用者（25.7%）と正規雇用（11.5%）で大きな開きがある。

このような病床規模による離職率の差異は、既卒採用者のみならず、新卒採用者でも見られたことから、中小病院の人材育成システム的な弱さが露呈している可能性が高い（前回CBnews記事のグラフ2を参照　有効な看護師離職対策はデータから示唆される（上） - CBnewsマネジメント）。

採用＆離職対策は、感覚だけに頼らず、データも見て強化をしたいところである。にも関わらず、離職理由を分析しようものなら「本音」が見えず、対策を誤ってしまう可能性すらある・・・ということを、今回の記事の最後で触れている。本音を語っていないデータをいくら分析しても「真因」は見えない。

なので、ちょうど今月の看護管理の雑誌で、下記のような特集が組まれるのだろう・・・。

医学書院 看護管理 2020年10月号 (通常号) ( Vol.30 No.10) 特集　スタッフの自律的な成長を促す　1on1ミーティング　「経験学習」を日常化する人財育成の仕組み

看護管理の特集に登場している本間氏はYahoo!の1on1の書籍をいくつか書かれているので、要点はこちらの方がわかりやすいかもしれない。

ヤフーの1on1―――部下を成長させるコミュニケーションの技法 (日本語) 単行本（ソフトカバー） – 2017/3/25 本間 浩輔 (著)　https://amzn.to/3jZKAtg

もともとは、多様性をテーマに、交代勤務制の選択が看護師確保に与える影響や、夜勤専従などの選択肢を増やすことの有用性などを述べるつもりでいたのだが、離職理由の分析を入れたら、最後、1on1になってしまった（CBnewsの記事では、1on1まで触れてしまうと、取り散らかってしまうので、離職理由の分析で終わりにしている）。

地域医療体制確保加算、ウォークインの件数に応じ上乗せをすべきでは？

東京都の地域医療支援病院の業務報告（2018年度実績）から。

救急搬送患者数で報告した病院をプロットした。※救急医療圏（２次医療圏）人口における救急搬送患者数割合で報告した病院は含まれない
 

東京都 地域医療支援病院 業務報告を基に作成https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/iryo/iryo_hoken/chiiki/chiikiiryoushiengyoumuhoukoku.html

 2020年度診療報酬改定で、年2000件以上の救急搬送の受け入れにより、地域医療体制確保加算の届出、算定が可能となった。上のグラフの横軸を見れば、地域医療支援病院の多くがその要件を満たしていることが分かる。

問題は縦軸、救急搬送以外の救急患者数だ。ウォークインで救急外来を受診する患者が、都立墨東病院では年3万件を超えている。成育医療センターも2万5千件超。地域医療支援病院の多くで5千件を超えている。

ただでさえ、相当な負担となっていることが想定される。その上、新型コロナウイルス感染症の対応が求められれば、かなり疲弊していることは想像に難くない。実際、ウォークインを多く受け入れている施設において、医療従事者が感染したニュースなども見聞きしている。

2020年度診療報酬改定で新設された地域医療体制確保加算。ウォークインの件数に応じて、さらなる上乗せか、もしくは別立てで加算を算定できるようにすべきではないだろうか。