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| DPC公開データ（2015年度実績）を基に作成 |
セミナーで武久先生・仲井先生の話を聞いていたら、誤嚥性肺炎に対し、受け入れ能力とアウトカムで評価したら、非常に努力している地域包括ケア病床や療養病床はもっと高い評価を受けていいように思えて仕方なくなった。
CBnewsの記事(新入院確保へ3つの「広げる」と地域とのバランス - CBnewsマネジメント)でも書いたが、大学病院で誤嚥性肺炎を診ることが悪いといいたいのではない。地域から請われ、救急医療に尽力している病院なども少なくないからだ。ただし、DPC制度下、大学病院は医療機関別係数が高く、大学病院に長期間入院していれば、医療費は相対的に高くなっている可能性がある。ちなみに大学病院本院の誤嚥性肺炎の平均在院日数は20日を超えている。入院初期は大学病院で診るとしても、状態に応じて、周囲の急性期病院に転院させるといった対応もできるのではないだろうか。（送る側・受け入れる側、双方に負担がかかることも十分承知しているが、すでにそういった対応をしている地域があることも知っている）
中林先生は看護配置から内容に重きを置いた評価になるだろうと言っていた。また、多摩川病院の矢野先生は、数年前まで全床介護療養だった病院で、地域包括ケア病床等に機能転換し、軽度～中等度の急性疾患は診れるようになったとおっしゃっていた。
地域包括ケア病床や療養病床で診ている患者と同じ疾患・病期・病態の患者を7対1・10対1等の急性期病棟で診ている場合の評価は下がっても仕方ないように思うが、次の改定までに議論に耐えうるデータが出て来るだろうか。中途半端なデータでは、強い反発も想定されるだけに、質的に充実したデータを示すことが求められるはずだ。
昨日のセミナー、貴重な機会をいただけたことに感謝するとともに、自分以外の4人の先生の話が非常に参考になった。（ただ、内容を微妙に変えながらの3日連続セミナーは、ちょっと体力的にきつかった）
