【医療専門職支援人材のPR動画を公開しました!】
— 厚生労働省 (@MHLWitter) December 28, 2020
全国の医療機関で医療専門職支援人材が不足しています。
社会的にとてもニーズの高い職種でありながら、あまり世に知られていないため、ぜひご覧ください。
■医師事務作業補助者編https://t.co/7Vo8cGnEBq
■看護補助者編https://t.co/l0HXox7LYE pic.twitter.com/GT5XYUBoA6
【医療専門職支援人材のPR動画を公開しました!】
— 厚生労働省 (@MHLWitter) December 28, 2020
全国の医療機関で医療専門職支援人材が不足しています。
社会的にとてもニーズの高い職種でありながら、あまり世に知られていないため、ぜひご覧ください。
■医師事務作業補助者編https://t.co/7Vo8cGnEBq
■看護補助者編https://t.co/l0HXox7LYE pic.twitter.com/GT5XYUBoA6
ということを言いたくて、CBnewsに記事を掲載いただいた。
看護配置は看護必要度で左右されているか - CBnewsマネジメント
先日のMDVセミナーで話した内容。
原稿にしてみたら、文字数が大幅に超過してしまいそうだったので、グラフも内容も削りに削った。グラフだけでも、あと20近くあったのだが・・・。
売上の減少に対し、雇用はどうなったのか。経産省の特定サービス産業動態統計調査の2020年10月、2019年10月のデータから、フィットネスクラブの動向を見た。
出所: 経済産業省 特定サービス産業動態統計調査(2020年10月、2019年10月)を基に作成 |
2020年2月までほぼ横ばいで推移していた売上高(折れ線グラフ、左軸)が、3月から激減。5月はほぼ0に落ち込んだ。6月から徐々に回復してきたものの、以前の水準まで戻っていない。
従業員数(面グラフ、右軸)、正社員は売上高と関係なくほぼ一定。パート・アルバイト等は3月から5月まで減り、その後は減ったまま増える気配がない。
正社員とパート・アルバイトの比率で正社員が少ない、パート・アルバイトの給与は稼働状況(≒売上高)に応じて変動する、という点を考えると、経営維持のための柔軟性を有しているとも言える。
そもそも、ここまでの売上高の大幅な変動を想定すべきだったかは分からないが。
なお、病院や介護施設同様、ハードの費用は売上関係なくのしかかる。特に従来型の総合フィットネスクラブは、24時間型やマシンジム型・パーソナルトレーニング型などに比べ、プールなどを持っていることが多く、設備が重い。売上に関係なく、重めの固定費がかかる点で厳しいだろう。
大学の講義のネタなので、定期的に調査している(統計データだけでなく、実地も)。またルネサンスやセントラルスポーツなど大手のフィットネスクラブのいくつかは上場しているので、財務データ等も見ることができる。どの切り口から見ても、かなり厳しいことは間違いないだろう。
セントラルスポーツの直近の第二四半期の決算説明資料(https://company.central.co.jp/pdf/investor/16050737341824770.pdf)を見ていて気になったのは、フィットネス会員の高齢化の進展状況。例年より速いペースで平均年齢がぐっと上がった。コロナ禍の影響は、高齢会員ほど減らなかったようだ。直近、70代以上は25.2%となっている。なぜだろう・・・。
いつもとまったく違うテーマで話をしなければならないので、時間がかかってしまいました。データ整理こそ、だいぶ前から済んでいましたが、資料作りは今日の締め切りまであまり進んでおらず・・・。
こちらが、話の内容です。
CBnewsに新しい記事を掲載いただいた。6月頃からデータや考え方を整理していたものなので、セミナーなどでも、何度か話をさせていただいている内容だ。
見えてきた受療行動の変化に応じた戦略見直しの必要性 - CBnewsマネジメント
2年前のとあるセミナーで、データ分析結果を用いて、大都市部であれば通用する「一点突破」モデルという戦略の話をした。(2年前よりも、もっと前から、データ分析結果は示していたのだが、戦略として整理したのは2年前・・・のはず)
ただ、それがうまく機能しない可能性が見えてきた。機能しなくなったから、その戦略が間違っていたと考える必要はまったくない。見直す必要がある、というだけだ。
見直す方向性についても、今回の記事で述べた。(記事を読んでも、そんなこと書いてありました???と言われそうだが、日本語力の低い自分的には、述べたつもり)
データ分析やディスカッションに協力してくださった皆様に感謝。
本日の医用工学研究所様のセミナーにご出席いただいたみなさま、ありがとうございました。
セミナー冒頭、下記のような感じの衝撃的な逆さまの顔をお出ししてしまい、失礼いたしました。
カメラのセッティングがうまくいっていなかったようで、まさかこちらもびっくりの上下反転、さすがに焦りました。
CBnewsに記事を掲載いただいた。
第3波を受け診療報酬の要件緩和を今すぐに - CBnewsマネジメント
今回、細かなデータ分析は載せていないが、代わりに、この半年のデータ分析などを通じて得た知見を模式的に整理したもの載せた(下の図)。
もちろん、病院により、診療科により、地域により、医療機能により、影響は異なる。このように簡略化することに違和感があるかもしれない。ただ、個々の要因をデータ分析で見ていくと、どれも無視できないインパクトがある、というのが実感だ。
記事では「要件緩和」をわかりやすい例として述べた。多くの患者が望んでいるのは、医療費を多少負担してでも、医療システムが維持されることではないだろうか。病院がクラウドファンディングで支援を求めるところに少なくない金額が集まる様子は、それを感じさせる。この瞬間の医療システムの維持のために阻害要因となるものを取り除く。そのひとつが人員配置などの診療報酬の要件である。
ちなみに、最近のセミナーなどでは上図の⑦の話をしている。この内容は年末年始の宿題にして年明けのCBの原稿にすべきか、次回の原稿にすべきか、今、迷い中・・・。
土日に資料などを整理したので、その中から、気になった箇所を共有(社内共有のつもりだったが、公開しても問題ないと思ったので)。前後の文がないと、意味が伝わりにくいかもしれないが、そこは資料で直接確認を・・・。
未来医療研究機構代表理事 長谷川氏のインタビュー記事から
病院が医療職を丸抱えして、「母艦」のようなかたちで地域に医療職を送り出す形を取らざるを得ないのです。
平成医療福祉グループ代表 武久氏のインタビュー記事から
夜間の救急患者の受け入れ強化には力を入れました。医師に聞くと「自分の専門外は診られない」とのことだったので、内科医が当直の際は常勤外科医に、外科医が当直なら上院内科医にそれぞれ夜9時半までシフトに入っていただきました。
相澤病院 相澤氏のインタビュー記事から
大型病院で専門分野に特化して働いてきた医師に再訓練の機会を提供し、それまで培ってきた知識と経験を活かしながら、新たな役割を果たしてもらえるようスムーズにシフトしていける体制こそ必要でしょう。
特集Ⅰ、鼎談から(引用した箇所は前後でつながっていない)
松田氏 緊急事態であるにもかかわらず、現行の診療報酬制度で人員基準等で縛ってしまうのは間違っているのではないでしょうか。(中略) 柔軟な医療提供、医療行政ができる仕組みを予め決めておかないと今回のようなことが起こってしまいます。そういう柔軟性が日本の医療には足らない気がします。
松田氏 組織Aの人が組織Bで働いてもいい仕組みを考えていかないと地域医療は回らなくなるのではないかと思います。
神野氏 アライアンスについては、当法人では3つの小規模多機能を運営していますが、例えば「インフルエンザで職員が1人休んだ」というときに、グループでやっていれば「老健から回します」といったことができるわけですよ。
議事録、確認。後日、ディスカッション。
http://www.hospital.kasai.hyogo.jp/01hospital/17shinbyouin/index.html
話には聞いていたが・・・。
今後問われるDPC退出ルール見直しの必要性 - CBnewsマネジメント |
弊社のプログラム学習用ロボットたち (左)新しく仲間入りしたマリオカート (右)Bluetooth接続できるようにしたタミヤのロボット (中央)ライントレースできるOzobot |
以前、プログラムで動くようにしたタミヤのロボット。すでに心臓部のコンピューターは、別のプログラムのために外してしまっているが、センサー類は超音波センサーしか付けておらず、大した処理ができなかった。カメラを付けて走らせるのは、クラウド上でしか試したことがなかった。
そこで、カメラモジュールを搭載したカート、しかも簡単に操作できそう、ということで、マリオカート!!! 購入!!
決して、遊びたかったわけではない。絶対にない。・・・きっとない。
ただ、Nitendo Switchは会社にないので、家族のを借りた。少し動かしてみた結果、色々参考になったので、これをプログラミングの技術向上などにつなげねば・・・。
有効な看護師離職対策はデータから示唆される(下) - CBnewsマネジメント |
東京都 地域医療支援病院 業務報告を基に作成https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/iryo/iryo_hoken/chiiki/chiikiiryoushiengyoumuhoukoku.html |
有効な看護師離職対策はデータから示唆される(上) - CBnewsマネジメント |
Twitterでの昨日のつぶやきについて。
日経ヘルスケア2019年4月号の特集『見えてきた「医師の働き方改革」』では、対策3で「総合医が院内の診療体制を効率化」を紹介している。ご存知の方もいるかもしれないが、この記事に関連した話題を色々な病院でしているのだが、たまたま調べ物をしていたら、下記のセミナーとその動画を見つけた。非常に参考になったので、思わず、つぶやいた。
いきサポに、昨年度のセミナーの講演動画へのリンクがあって、参加者じゃなくても、受講できるのね。
— M Watanabe (@moj0i) September 16, 2020
さっそく、愛仁会高槻病院院長の講演を拝聴。日経ヘルスケア2019年4月号の記事の細かなところを理解できた。https://t.co/98eyGazW0N
Twitterはニュースを探したり、プログラムのバグ取り中などの愚痴をつぶやいたり、自分の執筆記事を紹介したりするくらいだが、たまには役立ちそうななものを紹介してみた。
CBnewsに新しい記事を掲載いただいた。
今を見直しのチャンスと捉え改善を果たした病院事例 - CBnewsマネジメント |
(9/16追記 地ケア・回復期の記事へのリンクを追加)
よろしければどうぞ。
担当医師が実施する一部の行為を、麻酔中の患者の看護に係る適切な研修を修了した常勤看護師が実施しても差し支えないものとする。
The Master of Science in Nurse Anesthesia Program is for RNs who hold a bachelor's degree and wish to become certified registered nurse anesthetists (CRNAs). It is a 27-month, full-time, front-loaded program that includes a clinical anesthesia residency. Masters in Nurse Anesthesia | Columbia School of Nursingから引用
前回に続き、社内ディスカッションのメモ。下記リンク2つがディスカッションネタ。
公立小学校・中学校の適正規模・適正配置等に関する手引の策定について(通知)(平成27年1月):文部科学省
学校規模の適正化及び少子化に対応した学校教育の充実策に関する実態調査の結果について(送付)(平成29年3月31日):文部科学省
上のリンクの通知にある手引の6章(3)統合困難な小規模校への支援の充実、から一部抜粋。
複数校間で教員を併任させることにより免許外指導を解消するといった取組や、加配を活用して力量のある教員が小規模校間を巡回して若手教員とティームティーチングを行うことにより、教育活動の充実と若手教員の資質能力の向上を両立させるシステムを導入するといった取組も考えられます
神戸新聞NEXT|東播|本社移転、背景に人材とバス網 「業務スーパー」の神戸物産、加古川へ |
県道38号 - Google マップ |
ケアの必要な病院ほど届出が難しい「認知症ケア加算」 - CBnewsマネジメント |
重点支援区域として選定されていた仙南区域。
地域医療構想の実現に向けた重点支援区域の1回目の選定について
<重点支援区域(1回目選定)>
宮城県
・仙南区域(公立刈田綜合病院、みやぎ県南中核病院)
地元の広報誌で、機能再編案と住民説明会のアナウンスがあり、
広報しろいし2020年07月号を掲載しました - 白石市ホームページ
昨日の地域医療構想調整会議(調整会議の案内 https://www.pref.miyagi.jp/uploaded/attachment/809301.pdf)でも異論が出なかったようだ。河北新報の記事から、一部、引用する。
刈田、県南中核の医療連携プラン異論出ず 宮城県医療調整会議 | 河北新報オンラインニュース |
2019年度300床の刈田総合の病床は21年度に199床に。常勤医は25人から18人、看護師は177人から118人、医療技術者は82人から75人に減らす。
Dr.のための「知ってトクする」診療所レセプトQ&A122【電子版付】 日本医事新報社 |
深掘り!重症度、医療・看護必要度 データ分析の活用・改善 日総研601910 |
ガソリンスタンドが減っている。
経済産業省 資源エネルギー庁 揮発油販売業者数及び給油所数の推移(登録ベース)平成30年7月 を基に作成 |
○販売量別の事業継続意思、経営状況を分析すると、月間燃料油販売量が50kLを下回るSSは、廃業予定や赤字経営の割合が大きい。○過疎地SSの中でも販売量に大きなばらつきがある。販売量の小さいセグメント(月販50kL以下)では全体平均値と比較して経営者年齢、従業員数、経営状況、事業継続意向に顕著な差が見られ、厳しい経営状況。○過疎地SS全体を平均すると、燃料油販売量や経営状況に全国平均と大きな差異 は見られない。○他方、燃料販売量の少ないSSは、Lあたり人件費及び物流費など、元々高コストとならざるを得ない構造を抱えている。
興味深い。過疎地だから経営が厳しいのではなく、販売量が少ないからだ、と言っている。
販売量が少ないところは、自動車の省燃費性向上や、人口減少・高齢化の影響が大きいと思われる。
地域での人口減少・高齢化などは、医療・介護も同じである。医療・介護で「省燃費性向上」に該当するのは「健康維持」が適切?かどうかは分からない。が、いずれにせよ、人口減少などの影響を受ければ、医療機能の提供必要量は減る。
ただし、この25年近くのガソリンスタンドの減少、細かく見ると色々情報が見えてくる。
都道府県別の比率(1994年度末を100%とした場合の2017年度の比率)を見た。横軸は人口密度にした。
沖縄は例外だが、人口密度の高い都道府県ほど、減少したことがわかる。もともと東京に多すぎた、といったこともあるだろう。多くても経営が成り立っていたとも受け取れる。一方、北海道は相対的に減っていない(十分減っているのだが、減り具合が他に比べて穏やか)。
北海道のガソリンスタンドの経営状況について、話を聞いたことがある。ガソリンスタンドは絶対に0にできない。人が住んでいなくても、道路があり、そこを通る車がある限り、絶対に必要である、と。最後1つ残ったところはよい。ただしその直前、競争状態にあるときは、お互いにきつい。
医療はどうなるのか。直近10年程度の診療所数の推移を見た。
厚生労働省 医療施設動態調査を基に作成 |
増え続けている。ここから先は自分の頭の体操だ。都道府県別で見たらどうなるだろう。その変化は何が鍵になっているのだろうか。将来どうなるのだろうか。
もともと、この診療所数のグラフは4月、5月の変化に新型コロナウイルス感染症の影響が生じていないか確認するために整理していたデータだ。新型コロナの影響はさておき、全然違うガソリンスタンドの話に飛んでしまった。何かの参考に、そして原稿のネタにできれば・・・(難しいか)。
Fitbitの新製品。SpO2や皮膚温のセンサーが搭載されるらしい。
SpO2や皮膚温センサーが搭載されている別製品を使ったことがあるのだが、いまいち、信頼性に欠ける気がしていたので、ちょっと期待。
Fitbitは先週ブログで発表していた内容(下記)も興味深い。
最初にFitbit製品(Ultra)を買ったのはもう8年前らしい。もう惰性みたいなものか・・・(健康管理はどうした!?)。
昨日のブログで触れた音声入力。導入が進んでいる。ツールを販売している代表的な会社であるアドバンスト・メディア社の決算説明会資料を見てみると、前前期・前期と大幅に導入施設数が増えた。
株式会社アドバンスト・メディアの音声入力導入医療施設数推移(薬局を含む) 同社の決算説明会資料を基に作成 (横軸、年しか表示してないから間隔がおかしい。どの点も◯◯年3月時点、のタイミングなので、なんとなく察してください・・・。雑ですいません) |
個人的には、同社は、CTIでの導入で業界をリードしているイメージだった(10数年前、そういった調査をしていた)ので、医療業界での導入施設数の多さを知ったときに、正直、驚いた(知ったのは、もうだいぶ前だが)。
ちなみに、導入=ゴール、ではなく、そこから、試行錯誤となるのが一般的である。試行錯誤は、先行している医療機関の取り組みを参考にするのがよい。
「医療勤務環境改善マネジメントシステムに基づく医療機関の取組に対する支援の充実を図るための調査・研究報告書」(リンク先のPDFファイルは36MBと巨大なので注意を https://iryou-kinmukankyou.mhlw.go.jp/outline/download/pdf/292627163bd513b3d2e76ed153e121126d38cfcd.pdf)に具体的に書かれている。
そこから、HITO病院の内容を抜粋する。PC+マイクでは浸透せず、iPhoneで入力するようにしたとのこと。なるほど。
据え置き端末が少なく、かつ多職種(医師、看護師、薬剤師等)が共同で利用するため、速やかなカルテ記載に支障が出ていたことが一因である。先行して PC+マイクによる音声入力システムは導入済みであったが、PC が必要な限り医療スタッフには浸透しない。そのため、iPhone に移行するタイミングにあわせて iPhone からの入力システムに切り替えるべく、メーカーと調整することとなった。
この取り組みは、以前、日経メディカルでも記事になっていた。
「1人1台のiPhone」から始める働き方改革:日経メディカル
上述の報告書から、同じくHITO病院の記載。
キーボード入力と異なり、音声で入力する場合には、入力内容の全体像を予め頭の中で整理してから話し始めないと代行入力者が上手く入力できない。また、代行入力者に間違いを指摘されるのを恥ずかしく思う職員もいたため、最初は音声入力がなかなか浸透しなかった。音声入力のデモを行いスタッフ間で使用方法について協議したり、音声入力に時間を要している場合には適宜個別指導を実施する等により、全ての日常診療について音声入力を徹底することができた。
音声入力は恥ずかしい・・・ですよね。こういったハードルをクリアした病院の話を参考にしない手はない。
なので、結論は、医師事務作業補助者の活躍の場はもっと広がる、ということ。そのためにも、下記の記事、読んでいただけるとうれしい(記事へのこじつけ感と、くどさが・・・)
医師事務作業補助者の確保、競争激化への転換点が到来 - CBnewsマネジメント |
8月21日、医用工学研究所主催セミナー(分析初心者向け)
9月27日、日経ヘルスケア主催セミナー (MMオフィス工藤氏と一緒に講師を務めさせていただきます)
どちらもオンラインでの開催です。ご都合があえば、ぜひご検討ください。
昨日の日経新聞朝刊。新型コロナウイルス感染症患者への早期リハ介入の話題。
コロナ患者 早期リハビリ ICUで実施、合併症や後遺症を予防・軽減 医療従事者の感染対策課題 :日本経済新聞
Webの記事では、ここまでなのだが、紙面では下記の内容に続いている。
記事中で、日本理学療法士協会の副会長が言及されているように、公立病院は理学療法士が少ない。
以前、CBnewsに記事を書いている。上下で分かれていて、上は無料会員でも読めるようなのでぜひ。なお、下では、提供単位数の推計を行っていて、セラピストの少ない国公立・公的病院では「広く薄く」になっている可能性を示した。「広く薄く」は、リハ提供の効率性の低下や、リハを必要とする患者に十分な量のリハを提供できない懸念がある。しかし、人員配置の制約を考えると、急に人員増を図るのは難しい。そこで、最後の提案として、急性期リハに特化するため、セラピストの充実した後方病床への連携早期化を推進すべきとした。
セラピストに限らず、自院内での人員体制と必要な医療サービスとのミスマッチは少なからず存在している。このミスマッチを自院内だけの問題とせず、地域での課題と捉えミスマッチを解消しようとすることが重要なのではないだろうか。
というわけで、よろしければ、下の記事、どうぞ。
リハビリセラピストが足りない国公立・公的病院(上) - 医療介護CBnews |
リハビリセラピストが足りない国公立・公的病院(下) - CBnewsマネジメント |
病棟に薬剤師はいるのに加算が取れない矛盾 - CBnewsマネジメント |
eラーニング教材・講義動画配信 | 数理・データサイエンス教育強化拠点コンソーシアム |
高齢化と効率性係数の関係、筆者の予想は大外れ - CBnewsマネジメント |
高齢化のスピードの速さが戦略見直しのきっかけに - CBnewsマネジメント |
More hospitals are remotely triaging and registering patients before they even arrive, to keep them out of waiting rooms https://t.co/zEQuJJY206 via @WSJ— M Watanabe (@moj0i) June 10, 2020
地域の医療提供体制と医療需要に応じて地域医療構想調整会議等での合意があれば、病床規模によらず地域包括ケア病棟を設置・運営できるようにする方が望ましいと考えている。特に、働き方改革で医療従事者の確保が難しい地域では今後、病院間の再編・統合等が活発化する可能性もあるので、病床規模で制限することには疑問が残る。
看護師 都道府県別給与(全国平均との差異) 出所: 賃金構造基本統計調査(平成14年~30年)を基に年齢補正給与を算出、全国平均との差異を計算 |
コロナ禍で届出漏れはないか? 確認にあらゆる手段を - CBnewsマネジメント |
オンライン初診拡大で都道府県・診療科に格差は? - CBnewsマネジメント |
ツイートからリアルタイムに捉えた病院経営の厳しさは - CBnewsマネジメント |
看護職員が余るか考えたら人事制度の課題に行き着いた - 医療介護CBnews |
EHR data show a recent abrupt drop – between 86% and 94% – in preventive cancer screenings performed across the United States, presumably due to access disruptions caused by COVID-19. This study compares the number of screenings for cervical, colon, and breast cancer completed each week in 2020 to the average number of screenings completed during equivalent weeks from 2017–2019. The data set includes 2.7 million patient records from 39 organizations that represent 190 hospitals spanning 23 states.
「マスク」の文言を含むツイート内容の感情分析 ポジティブ件数比率とネガティブ件数比率の差分の週次推移 (プラスはポジティブの方が多い。マイナスはネガティブの方が多い) オレンジ線は5週移動平均線 |